ドクターズプライムワーク導入後、救急車の年間受入台数はどの程度増加しますか？

病院の規模やエリアによりますが、導入により年間で1,000台以上の増加や、前年比約1.6倍(3,000台→4,800台)を達成した実績がございます。「断らない医師」の配置とオペレーション改善により、機会損失を大幅に削減可能です。

救急応需率(受入率)の具体的な改善数値を教えてください。

病院の課題フェーズにより異なりますが、以下の2つのパターンで大きな改善実績がございます。高水準の維持：医師不足エリアや夜間帯においても、90%〜95%という高い応需率を実現・維持している事例。大幅な改善：導入前と比較して20%以上応需率が向上した事例。医師の質担保とマニュアル化により、受入体制そのものを底上げします。

医師不足の地域でも、病床稼働率を維持・向上させることは可能ですか？

可能です。救急車からの入院率を高めることで、病床稼働率を高水準で維持できます。実際に地方の医師少数区域においても、病床稼働率90%超を維持している病院の実績があります。

採用できる非常勤医師の質やスキルは担保されていますか？

はい。ドクターズプライムワーク独自の評価システムにより、医療技術だけでなくコメディカルとのコミュニケーション能力も高い医師のみを採用可能にしています。現場からは「安心して任せられる」と高評価を得ています。

若手医師(3〜5年目)に救急当直を任せても大丈夫ですか？

問題ございません。医師歴3〜5年目であっても、救急対応経験が豊富で危機管理意識の高い医師が多く登録しています。ベテラン医師でも対応が難しい症例を適切にマネジメントできる点が高く評価されています。

専門外の症例であることを理由に、医師が受入を断ることはありませんか？

「断らない」ことを前提とした医師紹介を行っています。さらに、病院ごとに対応可能な疾患・処置のマニュアルを整備することで、専門外の医師でも初期対応と適切な転送判断ができる仕組みを構築しています。

医師の個人的な判断による「救急の断り(属人化)」をどう防ぎますか？

断り理由をデータで見える化し、正当な理由のない断りにはインセンティブを下げる等の評価制度を導入しています。これにより属人化を防ぎ、「組織としての標準化された受入体制」を構築します。

スポット(非常勤)医師から、常勤医師としての採用につながるケースはありますか？

はい、ございます。まずはスポット勤務で実際のスキルやカルチャーフィットを確認し、双方合意のもと常勤医師として採用に至った成功事例があります。採用ミスマッチを防ぐ手段としても有効です。

外部医師の活用で、常勤医の当直・時間外労働の負担は軽減できますか？

はい。夜間・休日の救急当直をドクターズプライムワークの医師にアウトソースすることで、常勤医は日中の専門業務に集中でき、現場の疲弊感を解消できます。

「医師の働き方改革(時間外労働の上限規制)」への対応策として有効ですか？

非常に有効です。2024年4月から適用された上限規制に対応するため、自院の医師リソースだけでは維持できない時間帯(特に夜間・休日)を外部医師で補完する病院様が増加しています。

夜間・休日のみなど、特定の時間帯だけ医師紹介を依頼できますか？

可能です。多くの病院様が、医師確保が最も困難な「夜間・休日」の体制強化を目的に導入されています。

地方や医師少数区域の病院でも、医師を紹介してもらえますか？

はい、地方エリアでも多数の実績がございます。アクセスが課題となる場合でも、適切な条件設定や運用設計により、安定的な医師確保を実現しています。

外部医師の導入は、大学医局との関係に悪影響を与えませんか？

むしろ良好な関係維持(共存)に役立ちます。医局員が敬遠する当直枠や、医局側で派遣しきれない枠を弊社が補完することで、医局への負担を軽減できるためです。

中小規模病院やケアミックス型病院でも導入実績はありますか？

はい。大学病院や急性期病院だけでなく、療養・ケアミックス型や地域密着型の中小病院でも導入いただいており、それぞれの地域ニーズに合わせた体制構築を支援します。救急応需率60%→90%超の実績もあります。

市民病院や赤十字病院など、公的医療機関での導入事例はありますか？

多数ございます。公的な性格を持つ医療機関(市民病院、日赤等)においても、地域医療の最後の砦としての機能を維持・強化するために活用されています。

問い合わせから導入・医師稼働までの期間はどのくらいですか？

病院様の状況によりますが、課題が明確であれば早期の稼働も可能です。ヒアリングからマニュアル作成、募集開始まで専任担当が伴走支援いたします。

救急データの分析や活用方法のサポートはありますか？

はい。専門のダッシュボードを提供し、救急応需状況や断り理由を可視化します。データに基づいたPDCAサイクル(改善活動)を回すことで、感覚値ではない経営改善が可能になります。

他の医師紹介会社との最大の違いは何ですか？

単なる「当直枠の穴埋め」ではなく、「救急体制の構築」を行う点です。インセンティブ設計、マニュアル作成、相互評価システムなど、組織として成果を出すための「仕組み」をセットで提供します。

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新しい日本型救急部門をどうつくるか ER＋ICU＋総合診療で実現！起死回生した救急部門

・見逃し配信

新しい日本型救急部門をどうつくるか ER＋ICU＋総合診療で実現！起死回生した救急部門

イベント概要

ドクターズプライムが急性期病院向けイベントを連続開催中！

済生会野江病院の鈴木氏が、一人部長からの救急立ち上げと「ER＋ICU＋総合診療」モデルを解説。救急科が病棟管理まで担うことで、専門科へ振り分け困難な複数疾患症例を自ら引き受け、院内連携を円滑化。研修医には初療から退院まで診る「起承転結」の教育環境を提供し、医師の確保にも成功。400床規模の病院が目指すべき、地域ニーズに適合し、病院全体の経営効率と教育体制を底上げする日本型救急のあり方を提示している。

内容

1.三位一体モデルの着想：400床規模に適した「ER＋ICU＋病棟」体制

2.病棟管理による課題解決：院内たらい回しを防ぐ「受け皿」機能の実践

3.医師確保と教育の工夫：多様な学びと「起承転結」が見える研修設計

4.円滑な院内連携の要諦：専門科を助け、信頼を勝ち取るコミュニケーション

5.経営・運営上のメリット：在院日数短縮と病院全体の質的向上

登壇者

大阪府済生会野江病院救急集中治療科部長鈴木聡史先生

2003年群馬大学医学部卒業。救急科専門医・総合内科専門医・放射線画像診断専門医・放射線カテーテル治療専門医。京都大学医学部付属病院内科研修医よりキャリアをスタートし、救急医に転科し関西医大付属病院救命救急センター、市立岸和田市民病院に勤務しながら画像診断・IVRをサブスペシャリティーとしてキャリアを積んだ。 2010年より現職となる。